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◎ 株式投資考 ◎
株価は生き物です。人々の予想や思惑によって上下します。株の売買とはギャンブルのような側面があります。しかし、株価が企業や個人に与える影響がとても大きいのも事実です。株価が上下すると企業の資産価値が上下します。株価が上がると、個人投資家は株を売った利益で消費を増やすために世の中の景気が良くなります。 株価が上がる理由としては、以下のことが挙げられます。
（1）景気が良くなる
（2）円安になって輸出企業の利益が増える
（3）金利が下がって企業がお金を借りやすくなる
（4）海外の株価が上がるのに連動
（5）政府が金融緩和策を行うことで、世の中にお金が出回る
（6）海外投資家が日本株を買う
2015年は、アベノミクスによる金融緩和が継続し、日銀による国債の買取で国債の高値が維持されることにより、金利も低水準で推移していくことが予想されます。金利が低い状態で推移するということは、持っていても利益が出ない円を買う理由がないため、円安の状態が続くことになります。結果として、輸出企業の利益が高い状態で推移すると考えられます。金利が低いことで企業がお金を借りやすくなっているかどうかは微妙なところですが、地方経済の立て直しのための公共事業は引き続き維持されるでしょう。
【外国人投資家による日本株への投資の背景】
そこで気になるのは海外からの動きです。日本の株式売買のシェアの60％超は外国人投資家が占めています。2013年に株価が大幅に上昇したのは、アベノミクスに対する外国人投資家のインフレ期待だといわれています。今年に入って外国人による株式の売買シェアは多少鈍っているものの、依然として大きな影響力を持っています。
外国人投資家による日本株への投資の背景には、世界の資金過剰があります。資金は持っているだけでは何も生み出しません。インフレにより価値が下がる危険性の方が大きいです。そこで、世界中をお金が駆け巡っているのが今の世界の状況です。原油が高騰すると予想されれば原油に投資され、原油高を招きます。金が上がると予想されれば金に資金が投下されます。ある国の株が上がると予想されれば、その国の株に投資されます。
エボラ熱などの不況要因が生じた場合には、株価が下がると予想されて、株が売られ、価値の変わりづらいドルや円などの通過が一時的に買われたりします。世界の過剰資金は、各国の政策や、事件、災害、病気、要人の発言などによって敏感に反応して、世界を駆け巡ります。
日本株は、外国人投資家からすると、条件的に下がる要因がとても低い状態に見えます。それは、選挙が終わったばかりの政府与党の金融緩和策が今後も継続されることに対する期待であり、その政策が間接的に円安を招いて、株価の上昇の原因になるであろうという期待であり、国策で企業業績を上げようとしているアベノミクスの第3の矢への期待でもあります。
ただし、忘れてはいけないのは、株価とは、本来企業の持っている価値のことなのであり、日本企業が政策や、海外との為替に影響を受けない自立した成長を続けていっているかどうかが一番の目安になっているということです。そういう意味において、株価が安定的に経済成長率を受けて上昇していくことを心から願うばかりです。
株取引の心構え
「株取引」「株式投資」の面白さは、通常では考えられない利益を得られるところにあります。元本保証での銀行は、利息は1％前後。しかし、株価は、1週間後に5倍、10倍になることだってあります。10万円だった元手が、100万円に！これが、最大の面白さです。次に配当、そして株主優待で受け取る品物。今なら、配当も馬鹿にできません。何故なら、配当利回りが2％を超えているところはたくさんあるからです。株主優待を金額換算して利回りを計算すれば、3％はゆうに超えるはずです。
将来性と運 株価は企業の業績、将来性により上下します。これは、当たり前のことですが、よく考えてみてください。実際に我々個人投資家が、その企業の詳しい業績、将来性を知ることができるのでしょうか？投資顧問会社のように、投資する会社を訪問して内情を詳しく調べない限りはっきりいって無理です。ＩＲ説明会や企業レポートを確認するぐらいしかできません。
個人投資家が同じ情報を知るのは、株価が上昇を始めてからか、もしくは下落を始めてからです。事前に情報を知りえることは困難です。ですから、どんなに勉強しようとも研究しようとも、株を買う、売るの最終的決断に「運」の要素は排除できません。「運」の要素を排除できないということは、100％勝つことは不可能ということです。そういった面からギャンブルに近いかなとも思っています。まあそう考えると、1秒先も読めない人生もギャンブルということになってしまいますが。
株取引に向いている人, 向いていない人。
損することは嫌だという人は「株式投資」をはじめるのは、やめたほうがいいです。もちろん、取引を始めるにあたり「損失は嫌だからプラス収支になるよう頑張ろう！」なら、全く問題はないのですが、始める前から「損したらどうするの？損は嫌だ」ばかり言っている人もいます。こんな場合はいつまで経っても株取引を始められませんし、私もすすめません。損失が嫌なら、元金保証の金融商品を購入するべきです。あえてリスクがある株式投資に挑戦しても、楽しくはないと思います。
『向いている人』 研究熱心な人。これが一番大事だと思います。適当に銘柄選びをして適当に売買していたのでは、運がなくなれば、また、どの株を買ってもみんな損しない・・・そんな相場状況が終わった時は厳しくなります。 普段から研究熱心で、自分の取引の反省点や株価の変動要因について見直したりしていれば、相場の重要ポイントを見逃しにくくなります。何でも自分で調べてみよう！が、自分の取引経験につながります。
株式投資とリスク ハイリスクハイリターン 「株式投資」は、ハイリスクハイリターンであり、ハイリスクローリターンです。決してローリスクにはなりません。企業の将来を読んで株を売買するという行為に、絶対儲かるということはありえないからです。今から1分後に「株」を発行している企業が、倒産するのかしないかなんてことは絶対に誰にもわかりません。仮に倒産すれば、購入した株券はただの紙くずとなってしまいます。一瞬にしてあなたの財産がゼロになってしまうのです。一流といわれる大企業であれば、某大手総合スーパーのように倒産という事態は産業再生機構のような政府系機関が阻止するでしょうが、株価は相当値下がりし資産は目減りするはずです。
リスク 「勘」や「運」、「何となく」で株取引をするのはもちろん論外ですが、一般的なギャンブルと違い「株式投資」は、やり方次第で「運」の占める割合を減らし、儲ける確率を上げることが可能です。負けることは当たり前と考え、勝つ確率を上げること。そして、リスクを分散させることです。例えば、10銘柄購入したら3銘柄上昇すれば良しとする。トータルで儲ければいいんです。
株投資に関してみんながいろいろ勉強するのは、リスク軽減・回避のための手段です。自分自身の経験や情報が勝率を左右する株取引には研究や勉強は欠かせないものです。
投資の心構え 勝率ＵＰのために必要なこと
いかに負ける確率の少ない投資方法を身につけ、勝てるタイミングを見極めるかということです。そのためには、研究と経験しかありません。自分なりの投資方法を見つけ、できるだけ「運」で決める部分を排除していくことが、一番の成功への近道です。 絶対に借金をしてまでやらないこと
株投資は生活費を削ってまでやるものでもありません。株式投資で勝つために、最も大事なことは時間です。借金をすれば、必ず返済期日があります。しかし、株価はその返済期日までに上がるとは限りません。返済期日の翌日に株価が上がれば、大儲けのチャンスを逃したことになります。株を投資する場合、時間的制限に捕らわれるような投資はするべきではありません。また、借金返済ができない程の損失を出す場合考えなければなりません。取引の際はメンタル面も影響するので、余裕資金で余裕を持って取引をすることをおすすめします。
意外に大事なメンタル面
取引は冷静に 平常心で欲をかかない 熱くなれば絶対に勝てません。負けが込んできて、投げやりな気持ちになっても同様です。そんな気持ちで株取引をしているのと、負け癖がつき、余計に勝てなくなるからです。負けた時は負けたとすっきりと気持ちを切り替え、次の取引に望む心が1番大事です。冷静な心と、強い気持ちで株の売買を判断することです。 言葉で書くより難しいですが、欲をかいたり投げやりになったり-過去の事を考えてもプラスになった事はありません。私の場合、気持ちを忘れないようにＰＣに張り紙がしてあります。
投資の自己ルール 勝つ為の投資ルール
自分なりの勝ちパターンを作りましょう。取引を繰り返していると、儲かる時のパターンが似てくるはずです。これがあなたの得意パターンです。そして、負ける時は、そのパターンから大きく外れている場合ではないでしょうか。パターンからはずれた場合は、ポジションをはずす（保有株の決済）などすれば、損失の拡大も防止できるはずです。例えば、株価が急上昇を始めても、予め設定したルールから大きく外れるのであれば、1度手持ちの株を売って利益を確定させてからもう1度買う。株価が下落している時でも、せっかく買った株だから・いずれ上がるのではないかと持っているのでなく、設定したルール通りに売り、もう1度検討してから買うという具合です。
自己責任で
最後に株取引で儲けても損を出しても、自己責任だということを忘れないでください。雑誌や新聞、ホームページに書かれていることはただの情報です。決して儲かる情報ではありません。鵜呑みにせず、その情報が使えるのか使えないのか、自分に必要な情報なのか、そうでないのか必ず検討しましょう。後になってあの情報が間違っていたなんてことになって文句をいったところで、誰もその責任はとってくれません。 以上